皆さんはどんな業種の事業をやられているでしょうか？
サービス業から販売・・・製造業から卸、ほんとに多種多様の事業が存在しますよね。私は税理士のプロではないけれども、せっかく顧問税理士を必要とするならば二人三脚くらいの勢いで携わってもらいたい。
そんな衝動にかられたことはないでしょうか？
税理士さんは知り合いの紹介などが一般的ですが、近年ではインターネットが普及し多くの税理士事務所もホームページで事務所をアピールしています。
しかし、グーグルやヤフーで上位表示している事務所ばかりがはたして自分にあっているかということになれば答えはノーだ。
もちろん、自分で問合せて実際に話してみてならきっとみつかるはずだが・・・・しかしなかなか検索エンジンの下位ページまでくまなく探し、そして実際に全ての事務所をまわるわけにはいきませんよね。
ですが、全てとはいいませんがこれから二人三脚で事業を発展させていくためには自分にあった事業、自分にあう税理士さんを実際の目で確かめるのは必要不可欠だと思います。
このサイトでは、私自らが税理士事務所を多々めぐり私なりの基準で記述していますので、参考になれば幸いです。
皆さんは知っているだろうか？
全国の税理士の有資格者数は2008年では800万人を超えたというデータがありますが、ここで問題なのが資格はあるが経験不足の税理士さんも多いということが推測できます。
もちろん、経験不足だからといって劣っているということにはなりません。
税理士さん同士の横のつながりや、税理士としての志がある方はその情熱で任せられるということもあるでしょう。
要はホームページというのは、ほとんどの独立した税理士事務所が公開しています。その中には先ほども述べたようにまだ半人前の税理士さんの事務所も大いにあると考えられます。
私の経営者仲間の友人がサイトで税理士事務所を探し顧問契約したそうですが、どうやら不満があるといいます。
細かなことをあげればキリがないのですが、ホームページに記載されている内容やサービスが違うようなことを言っていたのを思い出します。
税理士事務所を開いたばかりや半人前でも記載しているサービスが本当なのかはチェックするべき項目といえるでしょう。
税理士事務所といっても運営している以上は営利団体にかわりありません。クライアントから顧問料をいただき見返りに税務や会計など目的にあったサービスをしています。
ある程度は税理士会で顧問契約料金の取り決めはあるものの、顧問契約は実際どこまでのサービスなのかで会社ごとにまったく違うということだけは把握しておこう。
要は安いだけのキャッチフレーズを売り文句にホームページをだしている税理士事務所も存在するので、やはり実際に出向き自身の事業を説明し、どれだけのことをしてくれるのかを確かめる必要があります。